お知らせ
2025.10.15

『カブミーティングうおぬま2025』に出展しました

当社は、2025年10月12日に新潟県魚沼市内で開催された『カブミーティングうおぬま2025』に出展しました。

『カブミーティング』は、ホンダ製のオートバイ『スーパーカブ』などのカブシリーズの愛好家たちが集まる催しです。カブの愛好家を通称『カブ主(ぬし)』と呼ぶことから、『カブ主総会』の名でも親しまれています。

新潟県長岡市に本社を置く当社は、同県内で開催されている『カブミーティングうおぬま』に昨年から出展しています。今回、魚沼市内の響きの森公園で開催されたこの催しには、全国各地から約350人が集まりました。

当社ブースでは、1950年代から当社が製造を手掛けたスーパーカブC100のメーターをはじめとしたカブ関連製品に加え、ヘッドアップディスプレイを搭載したオートバイ用ヘルメットや、自動車用の後付け型ヘッドアップディスプレイ『Lumie HUD(ルミエ ハッド)』などを展示しました。

▼当社ブース

▼展示品(左:各種 カブメーター 右:ヘッドアップディスプレイ搭載ヘルメット)

ブースに立ち寄った方々は、ヘルメットを着用したり、ヘッドアップディスプレイをのぞき込んだりして、興味深そうに製品を体験していました。

▼実車を用いた『Lumie HUD』の体験も実施

対応した社員は、「カブの愛好家の皆さまと交流を深めるとともに、『日本精機』という社名を知らない方々にも当社のヘッドアップディスプレイを知っていただける良い機会となりました」と話しています。

私たち日本精機グループは、これからもSDGs、ESG(環境・社会・ガバナンス)の活動において地域社会の一員として様々な取り組みに参加し、地域社会の発展に貢献してまいります。


【参考リンク】
一般社団法人魚沼市観光協会ウェブサイト「カブミーティングうおぬま 2025」

お知らせ
2025.10.14

当社グループ「共栄エンジニアリング(株)」の取り組みが日刊工業新聞で紹介されました ~レース車用部品で培った技術を航空宇宙分野で活用

当社の連結子会社である「共栄エンジニアリング株式会社」が日刊工業新聞から取材を受け、10月13日付の日刊工業新聞の連載「航空宇宙ビジネス フロンティアへの挑戦」にて掲載されました。レース用自動車部品で培った精密加工技術のノウハウを活かし、宇宙分野で要求される難易度の高い加工に取り組んでいる点などが紹介されています。

■媒体:日刊工業新聞 (ものづくり面)、日刊工業新聞 電子版

■掲載日:2025年10月13日

■記事(電子版へのリンク)※閲覧には期限がある場合があります。
 航空宇宙ビジネス・フロンティアへの挑戦(103)共栄エンジニアリング | 日刊工業新聞 電子版

 併せて、2025年10月10日付の電子版・総合1でもご紹介いただいています。
 レース車部品で得た知見で宇宙へ 共栄エンジニアリング | 日刊工業新聞 電子版

▼取材の様子


【参考リンク】
共栄エンジニアリング株式会社 ウェブサイト

お知らせ
2025.10.10

【受賞】『新潟県 多様で柔軟な働き方・女性活躍実践企業認定制度 Ni-ful(ニーフル)』でゴールドに認定

当社は、2025年10月1日付で『新潟県多様で柔軟な働き方・女性活躍実践企業認定制度(Ni-ful)』において、最上位区分の『ゴールド』に認定されました。

Ni-fulは、当社の本社所在地である新潟県が2025年からスタートした、働き方などに関する新たな認定制度です。多様で柔軟な働き方の推進や仕事と家庭・その他の活動の両立支援、女性の登用・育成などに積極的に取り組む企業を認定し、その取組を支援することで、企業における魅力ある職場環境づくり及び女性活躍を推進することを目的としています。
認定企業は10月1日時点で323社となっており、うち184社がゴールド認定を受けています。

制度では、男女の育児休業取得率や、働きがい向上の取り組み、女性の継続就業状況などの12~14の認定項目のうち、6項目以上を満たした企業をゴールドとして認定しています。当社はすべての項目を満たし、このたびの認定を受けました。

わたしたち日本精機グループは、これからも働き方に関する取り組みをESG(環境・社会・ガバナンス)・SDGs(持続可能な開発目標)活動に合わせて推進することで、持続可能な社会の発展に貢献するとともに、地域に親しまれる企業として地域社会へ貢献してまいります。


【関連ページ】
 当社の働き方についての具体的な取り組みは、以下をご覧ください。
日本精機株式会社|サステナビリティ|人権・品質・安全・人材への取り組み

【参考リンク】
新潟県ホームページ「新潟県多様で柔軟な働き方・女性活躍実践企業認定制度(Ni-ful(ニーフル))」

IRトピックス
2025.10.03

自己株式の取得状況に関するお知らせ

詳しくは、PDFファイルをご覧ください。

自己株式の取得状況に関するお知らせ

お知らせ
2025.10.03

ソフトウェア・UIコンサルティング事業を担う子会社「株式会社メルエUI」が設立記念式典を開催 ―10/1から操業開始

当社の連結子会社「株式会社メルエUI」が2025年10月1日から操業開始し、同日、新潟県長岡市内の同社本社において設立記念式典を開催しました。

▼除幕式の様子(左から 株式会社メルエUI取締役 金子豊、当社代表取締役会長 佐藤浩一、同代表取締役社長 永野恵一、株式会社メルエUI 代表取締役 梅澤幸朗)

株式会社メルエUIは、当社が車載部品の開発・製造で培った、使いやすく信頼性の高いソフトウェアやヒューマンマシンインターフェイス(HMI)に関する技術・知見といった強みを活かし、新規分野となるソフトウェア・UIコンサルティング事業を展開することを企図して設立した新会社です。

 社名のメルエUI(MELHE UI)は「Make Everybody’s Life Happy Echigo User Interface」の頭文字を取ったもので、越後発のUI技術で、皆様のくらしを幸せにしていきたいという意味が込められています。自動車分野にとどまらず幅広い分野でデジタル変革・課題解決に貢献するとともに、日本精機グループの事業基盤のさらなる強化を目指します。

式典に際し、当社代表取締役会長 佐藤浩一は「新たな会社の中でより自由・活発に議論しながら新しいことに挑戦してほしい」と期待を寄せました。また、同代表取締役社長 永野恵一は「次世代に向けた企業価値を創造するため、スピード感を持って事業に取り組み、長岡から世界へと展開することに期待している」と述べています。

株式会社メルエUI代表取締役の梅澤幸朗は「『皆様のくらしのちょっとした困りごとを解決します』をコンセプトに、すべての人に優しいインターフェイスを届けることを目指し、迅速に事業を進めていきたい」と挨拶しました。

▼設立記念式典 会場

株式会社メルエUIは、10月1日から操業し、「ライフアップアプリケーション事業」、「UIイノベーション事業」、「つなぐデザイン事業」の3つの事業に取り組んでまいります。

■株式会社メルエUI
・代表取締役:梅澤 幸朗
・設立:2025年9月2日
・操業開始:2025年10月1日
・資本金:2,000万円
・出資:日本精機株式会社 100%
・所在地:新潟県長岡市藤橋1-190-1(日本精機R&Dセンター内)


【参考リンク】
株式会社メルエUI ウェブサイト

日本精機株式会社|ニュース|ソフトウェア・UIコンサルティング事業へ新規参入 / 新子会社「株式会社メルエUI」を設立し、ものづくりの知見を活かして新たな成長領域へ

お知らせ
2025.10.03

当社会長・佐藤浩一が三条市立大学の客員教授に就任

2025年10月1日、当社会長の佐藤浩一は三条市立大学(所在地:新潟県三条市)の客員教授に就任しました。今後、三条市立大学の今年度の授業において学生に向けた講義を実施する予定です。

▼左:三条市立大学 右:客員教授 委嘱状

当社と三条市立大学は、今年1月に「イノベーションの創出に関する連携協定」を締結し、寄附講座「NS POCプログラム」を開設するなど、連携・協力のもと、イノベーションの創出と社会の発展をともに目指しています。

客員教授就任にあたり、佐藤は「会社組織や仕事の流れなどの基本的な話や、変化する経営環境の中でどのような施策を行ったかなどの経験談を通し、皆様の学びの一助となれば幸いです。」と述べています。

わたしたち日本精機グループは、安心と感動に満ちた世界と未来を実現するため、これからも新たな価値創造の事業機会やイノベーションの更なる創出を目指し、社会に貢献していきます。そして、SDGs・ESG(環境・社会・企業統治)の分野において地域社会への貢献・人づくり活動に取り組み、様々な事業を通じて社会課題の解決に努めるとともに、地域に親しまれる企業として地域の活性化に貢献してまいります。


【参考リンク】
三条市立大学ウェブサイト_日本精機株式会社の佐藤浩一会長に本学客員教授の称号を授与しました

日本精機株式会社|ニュース|三条市立大学と産学連携の寄附講座を開始/選抜学生へ奨学生認定式
日本精機株式会社|ニュース|三条市立大学×日本精機「イノベーションの創出に関する連携協定」を締結

IRトピックス
2025.10.01

「IR・投資家情報」関連ページのリニューアル 及び 「IRメール配信」の開始

この度、株主・投資家などの皆さまに当社の経営方針、計画、財務状況などの情報をより分かりやすくお伝えするため、当社WEBサイト内の「IR・投資家情報」関連ページをリニューアルするとともに、「IRメール配信」サービスを開始いたしました。
株主の皆様との信頼関係を一層深め、株主価値向上に向けた取り組みをより明確に表現することを目的としております。

当社は、今後も透明性の高い情報提供に努めるとともに、持続的な成長を実現できるよう取り組んでまいります。

「IR·投資家情報」ページ
 

「IRメール配信」サービス